【2026年最新】伊藤忠商事の年収・給与を徹底解説！グレード別・年齢別の実態と五大商社比較

伊藤忠商事への転職を検討するなら、「実際にどれくらいもらえるのか」は最も気になるポイントでしょう。

2025年3月期の有価証券報告書によると、伊藤忠商事の平均年収は1,805万円（平均年齢42.2歳）。前年の1,753万円から約50万円上昇し、過去最高額を更新しました。

さらに注目すべきは、2025年1月に妥結した労使交渉の結果です。2024年度の連結純利益計画（8,800億円）を達成した場合、2025年度の社員平均年収が前年度見込みから約10%増となることが発表されました。五大商社の中でもトップクラスの三菱商事・三井物産に並ぶ水準を目指す動きが加速しています。

しかし平均年収はあくまで全社員の平均値です。転職者が本当に知りたいのは、「自分が入社したらいくらもらえるのか」「何歳でいくらに届くのか」ではないでしょうか。

本記事では、有価証券報告書の公式データに加え、口コミサイトや転職サイトの情報をもとに、伊藤忠商事の年収を「グレード別」「年齢別」「五大商社比較」の切り口で詳しく解説します。転職後のリアルな年収イメージをつかむための参考にしてください。

伊藤忠商事の平均年収推移｜過去5年で右肩上がり

まずは伊藤忠商事の平均年収の推移を確認しましょう。他の五大商社がコロナ禍で大きく落ち込む中、伊藤忠商事は非資源分野に強みを持つ事業構造により比較的安定した推移を見せています。

決算期	平均年収	平均年齢
2025年3月期	1,805万円	42.2歳
2024年3月期	1,753万円	42.3歳
2023年3月期	1,730万円	42.4歳
2022年3月期	1,579万円	42.2歳
2021年3月期	1,627万円	42.0歳

5年間で約180万円の上昇となっています。特に2023年3月期に1,730万円へ大きくジャンプし、以降も上昇を続けて2025年3月期に過去最高の1,805万円を記録しました。注目すべきは、住友商事のように赤字決算で年収が大きく下落した年がないことです。伊藤忠商事は2021年3月期に五大商社で唯一業績1位を達成しており、非資源分野を中心とした安定した収益基盤が年収の下支えになっています。

なお、42歳で年収1,805万円の場合、国税庁・日本年金機構の公式情報をもとに試算すると、年間の手取り額は約1,188万円、月あたりの手取りは約99万円になります。

伊藤忠商事の年収構成｜賞与が年収の約4割を占める

伊藤忠商事の年収がどのような要素で構成されているかを理解しておくことは、転職時の年収交渉やキャリアプランニングに直結します。

伊藤忠商事の年収は以下の計算式で構成されています。

年収 ＝ 基本給（グレード別） ＋ 残業代 ＋ 賞与（年2回） ＋ 各種手当

基本給はグレード（等級）によって決定されます。伊藤忠商事は商社の中で唯一「カンパニー制」を採用しており、繊維・機械・金属・エネルギー・食料・住生活・情報金融の各カンパニーに分かれて事業を展開しています。ただし基本給はカンパニーに関わらずグレードで統一されており、カンパニー間の差が出るのは賞与の部分です。

賞与（ボーナス）は年収全体の約4割を占める大きな比重を持っています。夏・冬の年2回支給で、全社の業績と個人の評価に連動します。伊藤忠商事の賞与の特徴は、MBO（目標管理制度）に基づく成果主義が徹底されている点です。年度初めに個人目標を設定し、その達成度合いが上司によって評価され、個人業績ボーナスに直結します。業績好調な年には年収の大幅な上振れが期待できる一方、個人評価が低ければ同期でも差がつきやすい仕組みです。

残業代はグレード3（管理職）に達するまでは実際の残業時間に応じて支給されます。サービス残業やみなし残業はなく、基本給の25%増しで計算されます。ただしグレード3以降は年俸制に移行するため、残業代は支給されません。

評価制度は五大商社の中でも成果主義の色合いが最も強いとされています。口コミでは「年功序列の要素は残るが、グレード3以降は評価による差が明確につく」「MBOによる目標管理が徹底されており、頑張りが年収に反映されやすい」という声が多く見られます。特にグレード5以降の昇進は社内でも半数程度に限られるため、実力次第でキャリアが大きく分かれるステージです。

朝方勤務も伊藤忠商事の大きな特徴です。岡藤正広会長（CEO）の主導で導入された制度で、早朝勤務（5:00〜8:00）には割増賃金が支給され、朝食の無料提供もあります。20時以降の残業は原則禁止されており、「朝型で働いて夜は早く帰る」カルチャーが定着しています。この独自の働き方改革が、月平均残業時間10.7時間という短さにもつながっています。

【グレード別】伊藤忠商事の役職別年収テーブル

伊藤忠商事は「グレード1〜グレード7」の7段階のグレード制を採用しています。中途入社の場合は前職の経験やスキルに応じてグレードが決定されるため、自分がどのグレードに該当しそうかを把握しておくことが年収交渉のカギになります。

グレード	役職イメージ	年次目安	年収レンジ
グレード1	一般社員（若手）	1〜4年目	500万〜800万円
グレード2	一般社員（中堅）	5〜8年目	800万〜1,200万円
グレード3	管理職（係長クラス）	9〜12年目	1,200万〜1,500万円
グレード4	課長クラス	13〜17年目	1,500万〜1,800万円
グレード5	課長クラス（上位）	17〜20年目	1,800万〜2,200万円
グレード6	部長クラス	20年目〜	2,200万〜2,500万円
グレード7	部門長・執行役員クラス	―	2,500万円〜

※口コミサイト・転職情報をもとに作成。個人の評価・部門業績等により変動します。

昇進の仕組みについて補足すると、学部卒はグレード1からスタートし、8年目までにグレード2の最上位に到達します。ここまでは基本的に同期横並びです。グレード3への昇進は評価に基づき、ここから管理職・年俸制に移行します。早い人では入社8〜9年目でグレード3に到達するケースもあります。

グレード5以降の昇進は社内でも半数程度に限られ、ここでキャリアの岐路を迎える社員も多いとされています。グレード6（部長クラス）以上に上がれるのはさらに限られた人数であり、カンパニーのプレジデントや執行役員への道は狭き門です。

中途入社の場合は、前職での経験年数・役職・スキルを考慮してグレードが決定されます。30歳前後で総合商社や金融機関からの転職であればグレード2〜3程度（年収1,000万〜1,500万円）がオファーの目安になるでしょう。ただし、事業開発やM&A、デジタルなど専門性の高いポジションでは、この水準を上回るオファーが提示されることもあります。

【年齢別】伊藤忠商事の年収推移

転職後のキャリアプランを描くうえで、年齢ごとの年収水準を知っておくことは欠かせません。口コミデータや転職サイトの情報をもとに、年齢別の年収目安を整理しました。

年齢	年収目安	補足
25歳	600万〜800万円	グレード1。朝方勤務手当を含めると高めに推移
28歳	900万〜1,100万円	グレード2前半。20代後半で年収1,000万円に近づく
30歳	1,000万〜1,300万円	グレード2後半。年収1,000万円超えがほぼ確実に
33歳	1,300万〜1,600万円	グレード3に昇格し、管理職・年俸制に移行
35歳	1,500万〜1,800万円	グレード3〜4。海外駐在経験があればさらに上乗せ
40歳	1,800万〜2,200万円	グレード5前後。年収2,000万円台に到達
45歳	2,000万〜2,500万円	グレード5〜6。部長クラス以上のポジション

※口コミサイト（OpenWork、エンカイシャの評判等）の情報をもとに作成。部門・個人評価により変動します。

年収カーブの特徴として、20代後半で年収1,000万円に近づき、30歳前後で1,000万円を突破、35歳で1,500万円前後、40歳で2,000万円台に到達するのが王道パターンです。

他の五大商社との違いとして、グレード1〜2の間は年功序列色が強い一方、グレード3以降は成果主義の比重が高まり、同期でも年収差が広がりやすい点が挙げられます。「実力次第で早期に高年収を目指せるが、評価が振るわなければ差がつく」という伊藤忠商事らしいメリハリのある年収カーブといえるでしょう。

海外駐在中は駐在手当により年収が大幅にアップし、20代で1,500万〜2,000万円、30代で1,800万〜2,500万円ほどとなるケースもあります。

【五大商社比較】伊藤忠商事の年収は業界何位？

転職先として伊藤忠商事を検討するなら、同業他社との年収比較も欠かせません。2025年3月期の有価証券報告書にもとづく五大商社の最新データを見てみましょう。

順位	企業名	平均年収	平均年齢
1位	三菱商事	2,033万円	42.4歳
2位	三井物産	1,996万円	42.2歳
3位	伊藤忠商事	1,805万円	42.2歳
4位	住友商事	1,744万円	43.2歳
5位	丸紅	1,709万円	42.5歳

伊藤忠商事は3位に位置しています。トップの三菱商事との差は約228万円ですが、Bloombergの報道によれば三井物産と伊藤忠商事はいずれも過去最高額を更新しており、上位2社との差は縮まりつつあります。2025年度の約10%給与増が実現すれば、さらに差が縮小する可能性があります。

ここで重要なのは、伊藤忠商事の従業員数が約4,100名と五大商社の中で最も少ない点です。一人あたりの利益（社員一人あたりの連結純利益）は業界トップ水準であり、少数精鋭で高い生産性を実現していることが高年収の背景にあります。

伊藤忠商事は五大商社の中で「非資源分野」の比率が最も高いことが特徴です。繊維（ファッション）、食料、情報金融などの生活消費関連ビジネスに強みを持ち、ファミリーマートやデサントなどブランド力の高い事業会社を傘下に抱えています。資源価格の変動に左右されにくい安定した収益構造は、長期的な年収の安定性という観点で大きなプラス材料です。

伊藤忠商事の福利厚生・手当

転職先を選ぶ際は、年収の額面だけでなく福利厚生や手当の充実度も重要な判断材料です。伊藤忠商事の福利厚生は総合商社らしく手厚い内容に加え、独自の施策が際立っています。

海外駐在手当は年収に最も大きなインパクトを与える要素です。海外勤務手当に加え、家賃補助手当、子どもの教育費用手当、危険地域手当、別居手当など多様な手当が用意されています。口コミによれば、海外駐在中の実質年収は国内勤務時の1.5〜2倍に達するケースがあり、特に物価の高い国や危険地域への赴任では手当額がさらに大きくなります。

朝方勤務制度は伊藤忠商事ならではの独自施策です。早朝勤務（5:00〜8:00）には割増賃金が支給されるほか、朝食の無料提供もあります。20時以降の残業を原則禁止し、22時以降の深夜残業は完全禁止です。この制度により、朝型の効率的な働き方と残業削減を同時に実現しています。

住宅関連では、独身寮や借上社宅が利用可能です。特に若手社員向けの住宅支援が手厚く、可処分所得を高める効果があります。

キャリア支援として、海外留学制度・語学研修・社内公募制度が充実しています。カンパニー間のジョブローテーションも活発で、幅広い事業経験を積める環境です。さらに、マネジメント職とスペシャリスト職の複線型キャリアパスが整備されており、自身の適性に応じたキャリア選択が可能です。

その他、企業年金制度、確定拠出年金、社員持株会、カフェテリアプランなどが整備されています。

働き方に関しては、月平均残業時間が10.7時間、平均勤続年数が18年2ヶ月と公表されています。離職率は約1.2%と非常に低く、朝方勤務制度やフレックスタイム制の導入により「商社＝激務」のイメージとは異なる働きやすい環境が整っています。「高年収でありながら残業時間が短く、夜はプライベートを確保しやすい」のは、転職先としての伊藤忠商事の大きな魅力です。

まとめ：伊藤忠商事の平均年収は1,805万円

伊藤忠商事の年収・給与のポイントを整理します。

※本記事は2025年3月期の有価証券報告書および各種口コミサイトの公開情報をもとに作成しています。年収は個人の評価・部門・役職等により異なります。最新情報は公式サイトやエージェント経由でご確認ください。